家を買うときに気になるのが、地震が襲ってきたときの安全性。特に地震の多い日本では重要な問題となります。
建築基準法における耐震基準は、過去に大きな地震が起きるたびに改正されてきた経緯があります。特に1981年（昭和56年）の改正では、極めてまれに起こる大地震でも倒壊しないことが前提となりました。実際に阪神大震災では、この新耐震基準で建てられた建物は倒壊していません。この新しい基準によって、家の倒壊による命の危険はぐっと抑えられたと言ってよいでしょう。
しかし、揺れが大きければ室内の家具の転倒などによるケガなどは依然として起こりうるほか、壁のひび割れ・配管の損壊の可能性も残っています。こういった点も含めて、可能なかぎり地震から受けるダメージを減らしたいと考えるのが人の心理。
そこで今回は地震対策としてよく耳にする「耐震構造」「制震構造」「免震構造」の違いを比較したいと思います。
耐震構造とは
建物の骨組みなどそれ自体を強く頑丈につくり、地震の揺れを受け止めて耐えるのが耐震構造です。柱に筋交いを入れたり金物で補強したりするのが一般的です。
新耐震基準以降はすべての住宅が”極めてまれに起こる大地震（数百年に一度程度）”に耐えられる前提となりました。これは東京では震度6強程度が想定されています。建物に強度はあるものの、地震のエネルギーはそのまま内部に伝わってしまうので、免震、制震に比べると地震時に壁や家具等が損傷しやすいといえます。この構造の住宅が全体の約99％を占めています。
耐震構造の特徴
・建物の倒壊は防げるが、揺れは防げない
・建物の損傷や家具の転倒は防げない
・「地震のときは助かる」という考え方
・1981年以降の建物はすべて該当
制震（制振）構造とは
耐震構造の建物の壁や柱などにさらにダンパーなどの制振装置を組み込み、地震の揺れを吸収する構造が制震構造です。また、リフォームで制振テープなどを取り入れることもできます。倒壊だけでなく壁のひび割れなどの損傷を少なくできるのが耐震構造との違いです。ダンパーが地震で動くことで地震の力を熱エネルギーに変え、揺れを小さくします。耐震構造に比べて地震の揺れを20％～30％程度減らすことが可能です。
これは超高層建物に取り付ける場合が多く、高層階の揺れをある程度抑えるため家具の倒壊や建物が被害を受けることが少なくなりますが、建設費はやや高くなります。一般の中高層マンションでは制震装置の効果が薄いためあまり見られません。
制震構造の特徴
・建物の揺れを抑える
・建物の損傷や家具の転倒のリスク軽減できる
・「地震の後も住める」という考え方
・タワーマンション向き
・リフォームでも制震補強可
免震構造とは
建物と基礎が直接固定されないように、鉄板とゴム板を交互に張り合わせた積層ゴムやローラーなどでできた免震装置を設置し、地震の揺れが建物に伝わらないよう足元で吸収する構造です。大地震では建物が長くゆっくりと揺れることで、建物の損傷や家具の転倒も起きにくくなります。地震の力は50％～80％カットでき、最近はマンションでの採用が増えています。最大震度7を記録した新潟中越地震でも、免震の建物はほとんど被害を受けなかったと言われています（地震計の測定では地震の揺れの強さをおよそ４分の１程度に低減した例まで報告されているようです）。
しかし建設コストが数％上がるほか、定期的なメンテナンスや交換、強い地震を受けた後の免震装置の修理などにもコストがかかります。それゆえ分譲マンションの場合は修繕積立金が高くなることも考えられます。
免震構造の特徴
・建物の揺れを抑える
・「地震の後も住める」という考え方
・戸建、マンションともに設置可能
・コストがかなり高い
まとめ
このように構造によりそれぞれ違いがありますが、現在の戸建て住宅では耐震構造が主流。タワーマンションなどの高層建築物になると制震構造・免震構造のものが多くあります。建築完成済みの戸建て住宅を購入する場合にはこれらを選ぶことはなかなか難しいのですが、未着工でしたら追加で免震システムを導入するという方法もあります。
また、「この建物は地震に強い」「基準の耐震性に比べて余裕がある」といってもなかなかピンとこないと思います。そのような場合には耐震等級を判断基準にするのが良いでしょう。
免震システムの導入
戸建て住宅を建てる際、どんな建築工法でも免震システムを導入することができます。おおむね建坪あたり15～20万円、全体で400～500万円ほどかかるようですが、保険料・安心料と考えられるのではないでしょうか。地震から命だけでなく家や家具も守りたい方は検討してみるのも良いかもしれません。
耐震等級とは
地震にどれくらい強いかを表す等級のことを言います。 建てる家の性能を客観的に知ることができるのが、住宅性能表示制度。この制度は耐震性や耐久性、省エネ性など10の分野にわたる性能に関して、国が決めた統一基準で評価されるものです。耐震性に関しては、その評価結果が等級1～3で表されます。
等級1：建築基準法の新基準（＝耐震構造）に相当するレベル
等級2：等級1の1.25倍の地震力に対して倒壊、損傷しない
等級3：等級1の1.5倍の地震力に対して倒壊、損傷しない
地震力というのは地震加速度（＝受ける力）のことです。等級3では震度7でも倒壊・崩壊しないといえます。 また、免震構造はすべて耐震等級3となっています。中には震度7でも損傷しないとされているものもあり、地震への耐性としては抜群の構造と言えます。
| 耐震性 | 揺れによる衝撃 | 施工が容易 | メンテナンス | 低価格 | |
| 耐震構造 | △ | △ | ◎ | ◎ | ◎ |
| 制震（制振） 構造 |
○ | △ | ○ | ◎ | ○ |
| 免震構造 | ◎ | ◎ | △ | ○ | × |